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ケーブルテレビを解約しました [General]

2024年5月25日

アメリカに住み始めて20年ほどの間、ケーブルテレビ(Comcast / Xfinity)を視聴していましたが、4月に解約しました。現在、液晶テレビは PC に接続されています。
20240525-tv.jpg

ドメインを変更しました [General]

2024年5月6日

このブログを配置する web サーバーのドメインを、recfor.net から rad51.net に変更しました。recfor.net を管理するムームードメインでの支払いを海外から行う事の制約が大きくなってきたことが、その理由です。ドメイン権をよそに移すことも考えたのですが、色々ややこしいので諦めました。5月いっぱいは、recfor.net への接続は rad51.net に転送される設定にしてあります。

コロナ禍において、どのような情報を信用すればよいのか [General]

2022年3月24日

2020年以来、COVID-19 (新型コロナウィルス感染症) が猛威を振るっており、パンデミックが続いています。日本においても、2022年初頭から、オミクロン株が主因の第六波により感染者が激増し、かなりの数の死者が出ています。

そんな中、「ワクチンはどうすればよいのか」「マスク着用にはどういった注意が必要なのか」など、個々人の判断でどうするかを決めなければいけない事柄が多々あります。本来ならば、「政府発信の情報を信用すればよい」となるのが一番良いですが、なにしろ統計改ざんまで行ってしまう日本政府ですから、平気で間違った事を言いかねません。何が正しくて何が間違っているのか、一般市民には簡単には判断できないのが現状です。

私個人は、かつて感染症研究も行った事がある生物学者なので(注:現在の専門は感染症ではありません)、経験と知識に基づいて、政府情報やその他情報の何が正しくて何がおかしいのか、かなり判断できます。しかしながら、「ここがこうだからこれはダメ、こちらは問題ない」と一言で説明できるようなものではないので、同様の判断を行うのは一般の方々にはなかなか難しい事だと思います。

そこでこの記事では、どういった事に注意すれば、少しでもより正しい情報を得られるのか、私なりの考え方をまとめてみる事にしました。

COVID-19データーを自動解析してグラフにする [General]

2021年2月23日

COVID-19が全世界で猛威を振るっています。その感染情報が気になるところですが、日本全国や都道府県別の検査陽性者数などの情報が公開されており、それを閲覧することである程度知ることが出来ます。例えば、NHKの特設サイト・新型コロナウイルスは、全国や都道府県別のグラフがあり、生データーもcsvファイルで提供されているので、便利です。

ただ、生データーは、週前半の値が週後半の値に比べて少なくなるなど、そのままでは感染状況などを把握しづらいです。Excel等の表計算ソフトを利用するなど、ある程度の計算を行うと、生データーよりも見やすいデーターのグラフが書けたり、実効再生産数を計算できたりします。私もExcelを用いてデーター解析を行っていたのですが、日々公表される最新のデーターは手作業で打ち込みせざるを得ず、手間がかかっていました。

そこで、そういった計算を自動で行うwebサイトを構築することにしました。ブラウザーでアクセスするだけで、生データーを計算して、さまざまなグラフを表示することが出来ます。次のURLにアクセスしてください。
https://www.rad51.net/projects/covid19/covid19.html

下の図は、表示されるグラフの一例です。
2021-02-23-positives.png

不正指令電磁的記録は、法案審議時にどう定義されたか [General]

2019年3月8日

現在、不正指令電磁的記録に関する罪(刑法第168条の2)で、逮捕者などが続出して、議論になっている。大きく分けて、議論は2つある。一つは coinhive(以下、コインハイブ)と呼ばれるサービスに関するもの、もう一つはブラウザーにおけるアラート機能の無限ループ(以下、アラート無限ループ)に関するものである。これらのうち、コインハイブについては現在裁判が行なわれている(2019年2月18日結審、3月27日判決予定)。

コインハイブに関しては、裁判の被告人だと思われる方が、経緯をブログで紹介している。また、高木浩光氏、片瀬久美子氏らによるブログ記事が詳しい。

仮想通貨マイニング(Coinhive)で家宅捜索を受けた話
緊急周知 Coinhive使用を不正指令電磁的記録供用の罪にしてはいけない
懸念されていた濫用がついに始まった刑法19章の2「不正指令電磁的記録に関する罪」
魔女狩り商法に翻弄された田舎警察 Coinhive事件 大本営報道はまさに現代の魔女狩りだ
Coinhive事件、なぜ不正指令電磁的記録に該当しないのか その2
警察庁の汚い広報又は毎日新聞の大誤報を許すな
「コインハイブ事件」の解説
コインハイブは不正指令電磁的記録に該当するか?

これらのブログ記事も含めて、現在、刑法第168条の2の法文と検察側・弁護側の主張を照らし合わせて、コインハイブなどがこの法律に違反しているかどうかが盛んに議論されている。様々な議論があって、詳細は他に委ねたい。他方、この法案審議時に、政府と国会議員との間でどういう議論があったのかは、現在までの所余り取り上げられていないと思われる。ここでは、法案審議時に時の法務大臣が不正指令電磁的記録をどう定義したかについて、議論したい。

Ban list [General]

2015年9月24日

次のIPアドレス(いずれもLeaseWebというベンダーに所属)から、20日間に70-400回の、不正なアクセスがあったため、コメントへの投稿を禁止します(見ていないでしょうが)。放っておいてもあまり支障はないのですが、不正アクセスログが短期間に貯まるのを防ぐ処置です。あしからず。

95.211.192.231
5.79.73.142
5.79.80.162
46.165.225.198

それにしても、こういった不正アクセスが特定のベンダーに偏るのは、そのベンダー自身がスパム送信を行なっているのか、或いは、セキュリティーがしっかりしていなくてすぐに乗っ取られるのかでしょうか。

サイトを引っ越ししました。 [General]

2014年6月16日

以前使っていたアドレス:kandk.cafe.coocanから、新しいアドレス:www.rad51.netに、引っ越しを行ないました。五月いっぱいはkandk.cafe.coocanからこちらのアドレスに転送されるようにしてあります。

基本的に中身はほとんど変わりませんが、「吉川三国志データベース」は引っ越しに伴い、無期限の休止と致します。このデーターは1997年から公開している物で、公開当時はこういったデーターの需要がありました。しかしながら、その後のWikipediaの登場などもあり、ほとんど需要が無くなっていると判断し、休止することにしました。使用しているCMSに関して、最近はセキュリティーに関する情報をフォローしなくなっていることも、休止することにした理由の一つです。

「Jeans & Development」や「電子ブロック工房」などは、以前と同様に続けていきますので、今後ともよろしくお願い致します。

近々、サイトを引っ越しします。 [General]

2014年4月14日

この、Jeans & Developmentや、電子ブロック工房は、@niftyのラクーカンというサービスを使わせて頂いて、提供してきました。もともと、別の理由で@niftyのアカウントを保持しておかないといけないことがあり、それがラクーカンを選択した理由の一つでもあります。

ラクーカンを使用し始めた当初は、データーベースとしてはSQLiteのみが用意されており、MySQLのサポートがありませんでした。当時用いていたNucleus CMSはMySQLを利用していますが、そのまま使えませんでしたので、SQLite対応版を独自に作成して、ラクーカンで用いていました。

現在使っているJeans CMSは、SQLiteで動作するように、自ら構築した物です。思い返してみれば、初期のラクーカンがSQLiteに対応していなかったことが、Jeans CMSを生み出す元になったとも言えます。

さて、訳あって、近いうちに、ラクーカンからよそのプロバイダーに、変更することにしました。独自ドメインは取得していませんでしたので、アドレスが変更になります。

移転先ではOpenShiftのサーバーを利用する予定です。独自ドメインを取得するかなど、まだ決定していません。移転先のアドレスが決定次第、報告します。また、移転後もしばらくの間(1-2ヶ月)は、このラクーカンのアドレスから転送するように設定する予定です。

ソフトウェアのライセンスを変更して、公開を続けます [General]

2011年6月26日

6月11日付の記事で、「Round Window」および「MakeExe」について、配布を終了すると宣言していましたが、配布を続行することにしました。

16日の参議院法務委員会から [General]

2011年6月18日

前の記事での心配事について、独立行政法人産業技術総合研究所情報セキュリティ研究センター主任研究員の高木浩光さんが、6月14日の参議院法務委員会での議論の一つとして、取り上げていらっしゃいました。その2日後、6月16日の法務委員会での法務大臣の答弁は、その事をある程度意識して行われたように見られました。ここでの答弁は、私たちがどういったアクションを取るべきかの参考になると考えています。なお、法案は6月17日に成立し20日後(7月6日?)から施行されます。ただし、6月16日の採決で、付帯決議がなされています。
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